DCF法による企業価値評価の基本と実務
M&Aにおける企業価値評価（バリュエーション）の中でも、最も理論的かつ広く用いられる手法が「DCF法（Discounted Cash Flow：割引現在価値法）」です。将来のキャッシュフローをもとに企業の本質的な価値を導き出すこの手法は、CFOやM&Aアドバイザーにとって不可欠な分析ツールといえます。
本記事では、DCF法の基本構造と計算手順、実務上の留意点をわかりやすく解説します。
DCF法とは？
DCF法は、将来のフリーキャッシュフロー（FCF）を企業の資本コスト（WACC）で割り引き、現在価値に変換して企業価値を算出する方法です。
基本の計算式：
企業価値 = ∑（FCF ÷ (1 + WACC)^t）+ 終価（Terminal Value）
主要な構成要素
1. FCF（フリーキャッシュフロー）
営業利益（EBIT）から税金・減価償却・運転資本増減・設備投資を調整したもの。予測期間は通常5〜10年。
2. WACC（加重平均資本コスト）
株主資本コストと負債コストを加重平均した割引率。企業の資金調達環境やリスク水準に基づく。
3. ターミナルバリュー（終価）
予測期間終了後の企業価値を、永久成長モデルまたはマルチプル法で算出。
4. 純有利子負債の控除
EV（事業価値）から純有利子負債を差し引いて、株主価値を算出。
DCF法のメリット
- 将来性を重視した“理論的価値”が算出可能
- 投資判断の前提条件を明確にできる
- シナリオ分析による柔軟な評価が可能（感度分析など）
実務での注意点
- 事業計画の信頼性が評価の精度を左右する
- WACCの設定は業種・市場・金利環境に応じて慎重に
- FCFのマイナス期（赤字企業など）や不確実性が高い場合は適用が難しい
- 過度に楽観的・悲観的な前提条件にならないよう第三者レビューが推奨される
よく使われる代替・補完手法
- 類似会社比較法（Comparable Company Analysis）
- 類似取引比較法（Precedent Transactions）
- → DCFと併用して、レンジでのバリュエーション設計が実務上は一般的
ロタンダコンサルティングの支援
当社では、M&AバリュエーションにおけるDCFモデル構築から前提検証、プレゼン用資料作成までトータルにサポート。買収検討・売却希望いずれの立場にも対応可能な分析力と実務支援を提供しています。
まとめ
DCF法は、企業の将来価値を見極める上で極めて有用な分析手法です。一方で、“前提条件に大きく依存する”点を理解し、ファイナンスと事業の両視点から検証することが重要です。
理論と実務を結びつけるバリュエーションを通じて、より納得性の高いM&A判断を実現しましょう。